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子宮頸がんとは

  • 子宮の入り口付近「子宮頸部」にできるがんのことです。
    子宮がんには2種類あり、子宮の奥(子宮体部)にできる「子宮体がん」もあります。 日本では年間15,000人が子宮頸がんと診断され、約3,500人が死亡しています。

    初期症状として特徴的なものはなく、少し進行すると不正出血やおりものの異常、下腹部や腰の痛みなどの症状が現れます。

    子宮頸がんの原因はヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスの感染です。
    HPVは皮膚や粘膜に存在するごくありふれたウイルスで100種類以上のタイプがありますが、子宮頸がんの原因となるのは15種類ほどで「発がん性HPV」と呼ばれます。

    発がん性HPVは、皮膚と皮膚(粘膜)の接触によって感染するウイルスで、主に性交渉によって感染すると考えられています。
    多くの女性は一生に一度は発がん性HPVに感染するといわれます。感染しても90%以上は体内から自然に排除されますが、感染した状態が長い間続くと、数年から十数年かけて前がん病変(がんになる前の異常な細胞)を経てがん化するといわれています。
    そして一度排除されたとしても繰り返し感染してしまいます。
子宮頸がん予防ワクチンとは

  • 100種類以上ものタイプがあるHPVの中で、子宮頸がんで問題になるのが「16,18,31,33,35,52,58」という型のものです。
    中でもHPV16型と18型と呼ばれる2種類は、子宮頸がんの70%近くの原因を占めるとも報告されています。
    これらのウイルス感染を防いでくれるのがHPVワクチンです。

    現在日本で発売されているワクチンは「サーバリックス」(グラクソスミスクライン社)という名称のもので、「GARDASIL」(萬有製薬)というものも申請中です。

    サーバリックス・・・16型,18型に有効
    GARDASIL  ・・・6型,11型,16型,18型に有効

    HPVワクチンはウイルスの一部を使っている不活化ワクチンです。このワクチンに病原性はないのでワクチンを接種しても感染する可能性はありませんが、十分な予防効果を得るために半年間の間で3回の接種が必要です。(初回接種、一ヶ月後接種、五ヶ月後接種)

    HPVワクチンは10歳以上から接種が可能です。
    子宮頸がんの発症は20〜30代の女性で急増しますが、発がん性HPVに感染してから発症までに数年から十数年かかりますし、HPVは性交渉によって感染することが多いため、発がん性HPVに感染する可能性が低い10代前半に子宮頸がん予防ワクチンを接種することで、子宮頸がんの発症をより効果的に予防できます。

    すでに性交渉の経験がある場合で、もしすでに発がん性HPVに感染しているとしても、自然に排除される可能性が高いです。しかし、このウイルスは何度も感染することがあるため、再感染予防のためにワクチンを接種することは有効です。
    ただしワクチンは治療には効果がありませんので、接種前に発症しているがんへの効果はありません。

    今のところワクチン接種は自費になります。医療機関によって料金は異なりますが、3回の接種で約50,000円前後だといわれています。自治体によっては補助の出るところもあるようです。
    婦人科だけでなく、内科や小児科での接種も行なわれています。
子宮頸がん検診の重要性
  • 子宮頸がん予防ワクチンは、子宮頸がんの原因となりやすいHPV16型と18型のウイルスに対する免疫をつくらせるものです。つまり、このワクチンを接種した後もすべての発がん性HPVによる感染を防ぐことができるわけではないので、ワクチンを接種していても子宮頸がんにかかる可能性はゼロではありません。
      そのため、ワクチンを接種した後もがんを早期発見するために子宮頸がん検診を定期的に受けることが必要です。

    子宮頸がんはがんになる前(前がん病変)や、ごく初期の段階で発見できれば、子宮頸部の一部だけを切り取り、異常な組織を取り除く手術ができ、その場合は妊娠も出産も可能です。しかし、がんが進行していると子宮の全摘出を行なうことが多く、その場合は妊娠・出産はできなくなってしまいます。
    とにかく初期症状のないがんなので、妊娠をきっかけに発見することも多いのです。

    欧米での子宮頸がん検診の受診率は高いところでは80%程度といわれていますが、日本での子宮頸がん検診の受診率はわずか20%程度です。子宮頸がんはワクチンを接種し、検診も定期的に行なっておけば予防できるがんです。
    自治体でも20歳以上の女性に対して検診を実施しています。自治体により費用や時期は異なりますが、まだ一度も受けたことがない方はぜひ一度各自治体にお問い合わせください。
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参考サイト

子宮頸がん情報サイト